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注文住宅の新築にかかる費用と内訳【費用を抑える7つのコツ・予算別シミュレーション】

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『新築の家に住みたい!けど・・・

建築費用以外にどれだけお金がかかるのか知らずには、怖くて相談にもいけない…』

という方もいらっしゃることでしょう。

 

新築するには、細々としたものから、場合によっては数百万円というまとまった出費も、付帯費用としてかかるケースもあります。

 

『土地はあるから1000万円で家が建つのでは?』という方もいらっしゃるかも知れません。実際、1000万円以内でも家は建ちますが、本当にそれで長く安心して快適に暮らせるのか、検討は必要です。

 

家に対する価値観は施主さんそれぞれに違います。予算も違えば、理想とする暮らし方も違う。

そこでここでは、新築時にかかる費用の詳しい内訳建築費用以外にかかる費用、と併せて、平均的な新築費用予算別にどんな家が建てられるのかもお伝えします。あわせて、新築費用を抑える7つのコツもまとめました。

 

無理なく、皆さんそれぞれに愛着を持ち、快適に暮らしていただける家づくりをしていただくため、わかりやすく解説していくので是非ご覧ください。

◆こんな方におすすめの記事
⇒できるだけ予算を抑えて家を新築したい
⇒家を新築するのにどんなお金がかかるのか詳しく知りたい
◆この記事を読むと分かること
⇒坪単価や新築費用の相場感がわかる
⇒費用を抑えてお気に入りの家を新築するコツ

注文住宅新築時の費用・坪数の平均

以下は、注文住宅新築時の建築費・土地を含む費用・ローン返済額・面積などの平均を、令和4年度 住宅市場動向調査|国土交通省から表にまとめたものです。

注文住宅新築時の費用(土地含む) 5,437万円
建物建築費 3,953万円
住宅ローン年間返済額 174万円
住宅ローン毎月の返済額 14万5千円
延べ床面積 123.3㎡
坪数 約37坪

 

同調査で『土地を購入した』と回答した世帯は63.8%、費用に影響するデータを詳細に見ていくと、注文住宅建築時に以下の設備・認定を受ける方も多くいます。

  • 太陽光発電 : 42.7%
  • 二重サッシや複層ガラス : 81.2%
  • 長期優良住宅認定 : 55.7%

今の省エネ基準での施工でこれだけの数値となっていますが、今後ZEH基準が新築時に必須となる今後は更に割合は高くなるはずです。当然その分建築費用も嵩むことが想定できます。

 

2024年現在、こうした省エネ基準で施工費用が嵩むものの、環境保護も進めていきたい考えで、様々な補助金制度が行われています。どのような補助金があるかは、過去記事:家の新築で補助金100万円?!補助金一覧  【ZEH/LCCMなど・フラット35金利引き下げ】でわかりやすくまとめていますので、併せてご覧ください。

 

住宅価格平均額は上昇傾向にあり

住宅ローン

フラット35の利用者調査を年度を追ってみていくと、2021年度から徐々に注文住宅購入にかかる費用が上昇しています。(以下は土地付き注文住宅の場合の全国平均です)

  • 2021年度:4,455万円
  • 2022年度:4,694万円
  • 2023年度:2024年6月現在 未集計

 

ウッドショックの余波も抜けきれないまま、物価上昇のあおりもあります。また、2025年には新築物件はZEH基準を最低ラインとして施工することが義務化されます。ZEH基準で新築する場合の費用は詳しくは過去記事:ZEH補助金のわかりやすい解説|ZEH住宅はどれだけオトク?併用できる?【加算要件・自治体独自の支援】で解説していますが、一般的な基準で建築するより200~300万円ほど高くなるのが相場です。

 

その分補助金も受けられるものの、『高い基準で施工する=スキルも要され、使う建材も高価格なものになる』こととなります。そう考えると、今後も大幅に建築にかかる費用が減少する、という期待は持てないのが現実でしょう。

 

注文住宅新築にかかる費用の内訳

注文住宅 費用

注文住宅を新築する場合にかかる費用の内訳と、金額についてまとめました。

大分類 費用内訳 金額 備考
土地購入にかかる費用 土地の仲介手数料 上限:土地の売買価格の3% + 6万円
不動産売買契約書の収入印紙代 100万<500万円   :1000円

500万<1000万円 :5000円

1000万<5000万円:1万円

5000万<1億円     :3万円

令和9年3月末日まで軽減税率により半額となり、この価格
登録免許税 売買の場合:登記されている不動産価格の1,000分の20 売買でなく相続などでは税率が異なる
登記費用 土地家屋調査士への報酬:8~12万円 司法処理などへの報酬(売買の場合):2~8万円 登記を自分で行える場合は費用はかからない
不動産取得税 軽減税率もあり計算方法が複雑なので備考参照のこと 税額計算ツール|東京都主税庁で算出可能 土地と建物併せてかかる税金
固定資産税 課税標準額×1.4%(税率) 土地購入時期により日割り計算
都市計画税 課税標準額×0.3%(税率)
住宅ローン手数料 住宅ローンを組む業者により異なるが、一般的に新築時は借入額の3~8% 契約時の印紙代も必要
建物建築にかかる費用 建物本体工事費用 依頼先・建築プランにより異なる
一般的に建物建築費用総額の7~8割程度
注文住宅建築時は坪単価の違いに要注意!も併せてご確認ください
付帯工事 費用 依頼先・建築プラン・地盤状況により異なる
一般的に建物建築費用総額の1.5~2割程度
工事請負契約書の収入印紙代 契約金額により異なる
所有権保存(登記費用) 1~5万円
不動産登録税 建物評価額の1,000分の4
(軽減税率で1,000分の1.5)
軽減税率は令和6年3月末日まで
建物表題登記の費用 土地家屋調査士への報酬:8~12万円
火災・地震保険料 契約先により異なる 保険加入なしではローンが通らないこともある
不動産取得税 土地購入にかかる費用の不動産取得税参照
住宅ローン関連 契約書の収入印紙代・融資手数料・ローン保証料などがかかる

 

登録免許税について詳しくは、登録免許税|国税庁を参照してください。

 

登記簿は「表題部:不動産の住所や面積などを記載した部分」と、「権利部:所有権や抵当権)を記載した部分」で構成されています。表題部は土地家屋調査士に、権利部は司法書士などに登記申請を行ってもらうため、それぞれの費用がかかるものです。

 

土地状況、地盤状況等により変動の大きな、付帯工事の費用については、続けて解説するのでこのままご覧ください。

 

新築費用で建物以外にかかるお金の内訳

注文住宅を新築する際、必要な作業に対してかかる費用についてまとめましたので、ご覧ください。

費用名 詳細 平均的な費用
外構工事費 駐車場・門扉・フェンス、アプローチ・花壇・植栽などにかかる費用 50~200万円
屋外設備工事費 敷地内に生活に必要な水道・ガス・電気を惹き込むための工事費用 40~130万円(立地により差あり)
地盤改良工事費 住居建築に耐えうる地盤か調査し、適した状況にするための工事費用(必要ない場合はかからない) 50~200万円
宅地造成工事費 宅地として土地を造成するためにかかる工事費用(元々宅地の場合かからない) 100~500万円

もっとも幅が大きく最大金額が大きいのが宅地造成工事費です。これは「宅地ではない土地を宅地とするために行う工事」にかかる費用で、擁壁を作ったり、場合により地盤改良工事費も含まれるケースもあります。そのため価格に幅があり、金額も高くなっているとご認識ください。

 

また、地盤改良や宅地造成を行う際、土地が旗竿で住居部分が入口よりも高い、などで普段使っている重機を入れられない、といった場合には料金が嵩みます。

 

屋外設備工事についても、「都市ガスにしたいが、近隣宅ではプロパン利用が多く、ガス管が自宅近くにない!」といった場合には、自分で工事費用を負担しガス管をひきこむといったことも必要です。(近隣住民の方と交渉して折半にすることも可能です)

 

土地があれば費用1000万円で新築できるか

1000万円 新築?

1000万円で家が建つか、という問いへの答えは「建ちます」とお答えするのが正しいでしょう。とはいえ、色々な前提条件がそろっていることも重要です。この場合様々な費用を除くと家そのものの建築にかけられる予算は800万円ほどです。

  • 800万円以内で建築できるメーカー・工務店に依頼する
  • 提示されるプランに追加設備などオーダーしない
  • もともと宅地であった土地に建築する
  • 場合によっては自分で登記を行う
  • 土地に取り壊さなければならない建物はなく更地である
ちなみにですが、800万円以内で上物が建てられるローコストメーカー・工務店はあります。基本的に平屋のローコスト住宅となるでしょう。あわせて、ガスや電気、外構費用などでお金を全くかけずに現状のまま住む、ということも納得できるのであれば、1000万円以内で家を持つことは可能です。

 

建て替えする場合にかかる新築費用などの相場

すでに建物が建っている土地に、建て替えで注文住宅を持ちたい、という場合の相場感は3,299万円(参照元:令和3年度・住宅市場動向調査報告書|国土交通省)でした。

ただし、もともと住んでいた家を建て替える場合には、仮住まいする住居の家賃・初期費用・引越し費用(2回分)もかかります。

 

新築費用を抑える7つのコツ

新築費用

新築費用を抑えるための、7つのコツをお伝えします。

もともと宅地で地盤改良の必要のなさそうな土地に新築する

もともと宅地として造成されている土地に新築することで、宅地造成工事費や、場合により地盤改良も不要になります。これだけでも数百万円のコスト削減に繋がるケースもあるので、可能であればおすすめします。

 

新築時の補助金制度をフル活用する

過去記事:家の新築で補助金100万円?!補助金一覧  【ZEH/LCCMなど・フラット35金利引き下げ】で詳しくお伝えしていますが、国の支援制度、自治体独自の支援制度を利用することで、省エネ性能に優れた家の建築費用を抑えることができます。

 

長い目で見ると、省エネ性能が高いと毎月の生活コストも抑えられます。どのくらいの生活コストが浮くか、については過去記事:ZEH補助金のわかりやすい解説|ZEH住宅はどれだけオトク?併用できる?【加算要件・自治体独自の支援】で詳しく解説していますが、1年で数十万円のコストダウンになるので、見逃せないポイントです。

 

建築プランを複数業者と相談し相見積もりする

建築費用がどれだけかかるか、またどれだけ抑えられるかは、複数業者で相見積もりをとるかでも大きく変動します。価格競争してもらうことに意味があるので、積極的に相見積もりをとりましょう。

 

DIYできるところは自分でする

作り付けのインテリアや装飾など、自分でDIYできる方は積極的にDIYして費用を浮かせていきましょう!

プロの腕前、とはいかない可能性も0ではないものの、自分でやった、ということで愛着も持っていただけるのではないでしょうか。

 

安価でも耐久性のある建材を使う

安価なだけの建材はおすすめしません。ですが、デザインは妥協して、安価でも耐久性のある素材に変えよう、というのであればおすすめできる1つの手段です。

妥協した分、自分で手を入れていこう、という施主さんもいらっしゃいます。

 

無駄な設備・空間を設けない

建築コストを抑える、という目的に沿うのであれば、追加設備や、遊びのある空間は避けていきましょう。

どうしても必要なものに絞っていくことで、結果的に広々とした空間を実現できることもあります。

 

シンプルな間取り・標準設備の範囲内でプランニングする

基本的なプランとして提示される標準設備の範囲内で家を建てる、ということも建築コストを抑えるコツです。

また、凝った間取りや可動式の間仕切り、といった造作を取り入れてしまうとその分、建築コストは高くなります。

部屋数が多い、廊下を長くとる、屋根の勾配が複雑、吹き抜け、大きな窓、L字・U字・T字となる構造、などは建築コストが高くなる要因なので、避けましょう。

 

新築費用別メーカー一覧【1000万・2000万・3000万・4000万円】

新築費用が1000万円以内から4000万円まで、となるハウスメーカーや工務店についてまとめました。どれぞれのメーカー・価格帯に該当する商品の簡単な特徴も記載しています。

予算内でどのような家が建てられるか、シミュレーションの参考にしてください。

また、過去記事:注文住宅建築時は坪単価の違いに要注意!|失敗しない業者選びのコツ【業者・エリア・構造別坪単価相場】でお伝えしているように、坪単価や価格だけで単純比較してしまうのは早計です。何を見て比較検討すれば業者選びで失敗しないかも、前述の記事で参考に確認していただくことをおすすめします。

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スウェーデンハウス 4100万円〜4500万円 スウェーデンホーム 高断熱性能と北欧デザイン 高断熱・高気密住宅

上記 古い情報かもしれませんm(__)m

注文住宅の新築費用を抑える7つのコツを抑えて納得の家づくりを

新築費用 抑える

長い時間を過ごすことになる家。建築に携わる者としては、どうしても「ご家族それぞれのお気に入りの空間にしてほしい」という願いがあります。「この家にしてよかった!」そう心の底から漏れる声を聞けたときに、大きな喜びを感じています。

 

予算を大きく超えて家を建ててしまえば、「この家にして良かった」という思いを持たれることはないでしょう。

 

こちらでお伝えしたように、どのくらいの費用でどんな家が建つか、もシミュレーションとして取り入れていただきながら、ご家族で理想の暮らし方を話してみてください。そのうえで、建築コストが予算をオーバーしてしまうことが無いよう、また長期的な目線も取り入れつつ、こちらでお伝えした予算を抑えるコツも踏まえてプランニングし、相見積もりをとることも忘れないで頂きたいのです。

 

ちょっと面倒に感じるかもしれないこの手順ですが、納得のいく家づくりには欠かせないもの。一生ものの買い物だからこそ、本当のお気に入りに仕立てていただくために、覚えておいていただければ幸いです。

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