2026年7月28日に起きた令和8年熊本地震では、最大震度7の揺れで多くの住宅が倒壊しました。報道では「倒壊したのは古い木造住宅が中心」と伝えられ、これから家を建てる方の中には「やっぱり木造は地震に弱いの？」「地震に強い家にするには、何に気をつければいいの？」と不安になった方も多いのではないでしょうか。

 

実は、2016年(平成28年)の熊本地震のあとに国土交通省がまとめた調査では、「木造だから弱い」のではなく、「いつの基準で、どう建てられたか」で被害が大きく分かれたことが分かっています。そして、地震に強い家にするための考え方の多くは、間取りを決める段階でほぼ決まってしまいます。

 

この記事では、地震に強い家の特徴を「形」「壁と接合部」「基礎と地盤」「工法(耐震・制震・免震)」の順に整理し、最後に間取りの打ち合わせで何をどの段階で伝えればよいかまでまとめます。ぜひ最後までご覧ください。

 

 

 

関連記事はこちら

 

 

地震に強い家の特徴　まず押さえたい5つのポイント

 

地震に強い家に共通する5つの特徴

地震に強い家、と聞くと「頑丈な材料を使った家」を想像するかもしれません。しかし、実際に被害の差を生むのは材料の強さそのものより、建物全体としてバランスよく力を受け止められるかどうかです。

 

国土交通省住宅局が監修した「誰でもできるわが家の耐震診断」(日本建築防災協会)には、木造住宅の耐震性を見るチェック項目が10個並んでいます。そのうち建物そのものに関わるのは、平面が長方形に近いか、一辺4m以上の大きな吹き抜けがないか、2階の外壁の真下に1階の壁があるか、1階の外壁の東西南北すべての面に壁があるか、屋根が重い場合に1階の壁が多いか、鉄筋コンクリートの基礎か、といった内容です。

 

つまり、地震に強い家の特徴は、おおまかに次の5つに整理できます。

 

1. 形がシンプルで、上下階の壁の位置がそろっている

 

2. 壁の量が十分で、配置のバランスがよい

 

3. 柱・梁・土台が金物でしっかりつながっている

 

4. 地盤に合った基礎になっている

 

5. 現在の基準(2000年基準)以上で設計・施工されている

 

地震に強い家は、特別な材料ではなく「形・壁・接合部・基礎・基準」の積み重ねでできています。

 

「木造は地震に弱い」は本当？　2016年熊本地震のデータ

え、でも実際に倒れているのは木造ばかりでは？と思われるかもしれません。ここで2016年(平成28年)の熊本地震のデータを見てみます。国土交通省の「熊本地震における建築物被害の原因分析を行う委員会」(2016年9月報告)が、震度7を2回観測した益城町中心部の木造住宅を、建築時期別に調べた結果です。

 

建築時期	基準	倒壊・崩壊率
1981年5月以前	旧耐震	28.2%
1981年6月〜2000年5月	新耐震	8.7%
2000年6月以降	2000年基準	2.2%

 

同じ木造でも、旧耐震基準の住宅は4棟に1棟以上が倒壊したのに対し、2000年基準以降の住宅の倒壊率は2.2%。2000年以降の住宅は約6割が無被害でした。さらに、住宅性能表示制度で耐震等級3を取得していた木造住宅16棟は、14棟が無被害で、倒壊した住宅はありませんでした。

 

「木造は弱い」のではなく、古い基準で建てられた木造住宅が弱い、というのが正確なところだと言えるでしょう。2000年基準とは、阪神・淡路大震災の教訓から、柱と土台などをつなぐ接合部の金物、壁の配置バランス、地盤に応じた基礎といった仕様が明確化された、現在の木造住宅の基準です。

 

被害を分けたのは木造かどうかではなく「いつの基準で建てたか」。2000年基準以降の木造住宅は、震度7の熊本地震でも倒壊率2.2%でした。

 

2026年(令和8年)の熊本地震で分かってきたこと

では今回、2026年7月28日の令和8年熊本地震(M7.1、宇城市と氷川町で震度7)はどうだったのでしょうか。熊本県の発表では、9月1日時点で家屋被害は推計を含めて6万棟を超え、全壊は1,700棟余りに上っています(2026年9月時点の報道による)。

 

建築研究所と国土技術政策総合研究所が7月末から現地調査を行っており、その速報では、旧耐震基準と推定される木造住宅で倒壊や1階の大きな変形が多数確認された一方、新耐震基準・2000年基準と推定される住宅では、調査した範囲で倒壊などの顕著な被害は確認されなかったとされています。2016年と同じ傾向が見えている、と言ってよさそうです。

 

ただし、国土交通省が「令和8年熊本地震における建築物構造被害の原因分析を行う委員会」の第1回を開いたのは8月31日で、詳しい分析はこれからです。2026年度内に取りまとめる予定と報じられていますので、「今回の地震で新しく何が分かったか」の結論はまだ出ていない、というのが2026年9月時点の正直なところです。

 

2026年の熊本地震でも「古い基準の木造に被害が集中」という速報。ただし公式な分析はまだ調査中です。

 

地震に強い家の形　シンプル・総二階・平屋が有利な理由

 

長方形に近い形が基本　L字・コの字は“つなぎ目”に注意

地震の力は、建物の重さに比例して建物全体にかかります。平面が長方形に近く、どの方向から揺れても同じように力を受け止められる形が、構造的にはもっとも素直です。先ほどの耐震診断でも「長方形に近い平面か、L字・T字などの複雑な平面か」が建物の形に関する最初の項目になっています。

 

一方で、L字やコの字の家は、揺れたときに翼(はね)の部分がそれぞれ別の動きをしようとするため、つなぎ目(入隅)に力が集中しやすいと考えられています。もちろん、L字やコの字が建てられないという話ではありません。つなぎ目の部分の壁や梁を丁寧に設計すれば、十分に安全な家にできます。

 

大切なのは、形に凝るほど構造の検討に手間とコストがかかることを知ったうえで選ぶことです。中庭のあるコの字の家については、住み心地も含めて別の記事で詳しく書いていますので、あわせてご覧ください。

 

形はシンプルなほど地震に素直。凹凸のある形にするなら、つなぎ目の構造設計に手間をかける前提で選びましょう。

 

関連記事はこちら

 

 

総二階と平屋が有利な理由は「上下階の壁がそろう」から

2階建ての場合、地震の力は2階から1階の壁を伝わって基礎へ流れていきます。このとき、2階の壁の真下に1階の壁があれば力はまっすぐ流れますが、真下が広い部屋や窓だと、途中の梁で力を受け止めなければならなくなります。耐震診断で「2階外壁の直下に1階の壁があるか」が問われるのはこのためです。

 

1階と2階がほぼ同じ形の「総二階」は、この上下の壁がそろいやすい形です。上下階で柱や壁がどれくらい一致しているかを「直下率」と呼ぶことがあり、設計の目安として意識している設計者も多いと思います。

 

平屋については、そもそも2階の重さが上に載っていないため、上下階のずれという問題自体が起こりません。耐震診断でも「平屋建て」は上下階の壁の項目を満たす扱いです。ただし、平屋なら何をしても大丈夫という意味ではなく、瓦などの重い屋根に対して壁が少ない平屋は、それはそれで注意が必要です。

 

総二階と平屋が有利なのは、力がまっすぐ基礎まで流れやすいから。平屋でも壁の量と屋根の重さのバランスは別途チェックが必要です。

 

大開口・ビルトインガレージ・大きな吹き抜けの注意点

最近の間取りで人気の、庭に面した大きな窓、1階に車を入れるビルトインガレージ、リビングの大きな吹き抜け。どれも魅力的ですが、構造の目で見ると「本来そこにあってほしい壁や床がない」状態でもあります。

 

例えば、南面いっぱいの窓とビルトインガレージが重なると、1階の外壁のうち一面がほとんど壁のない状態になりかねません。耐震診断で「1階外壁の東西南北に、壁が全くない面がないか」を問うのは、壁の少ない面から建物がねじれるように壊れやすいからです。また、一辺が4mを超えるような大きな吹き抜けは、2階の床が1階と2階を一体につなぐ役割を果たしにくくなります。

 

これらも「やってはいけない」のではなく、その分をほかの壁や梁の強化、構造計算で補う必要があるということです。大切なのは、間取りの希望を伝える段階で「これは構造的に負担がかかる要望だ」と設計者と共有しておくことだと思います。

 

大開口・ガレージ・吹き抜けは「壁と床を減らす要望」。取り入れるなら、補い方まで設計者に確認しましょう。

 

形の次は中身　壁のバランス・接合金物・基礎と地盤

 

壁の量とバランス　「多ければいい」ではない

木造住宅が地震に耐える主役は、筋交いや構造用合板を入れた「耐力壁」です。建築基準法では建物の大きさに応じて必要な壁の量が決められており、さらに2000年基準では建物を4つに分けて、それぞれの区画に壁が偏りなくあるかを確認する「四分割法」が明確化されました。

 

壁は量だけでなく配置が重要です。北側にばかり壁が集まり、南側が窓だらけになると、地震のとき建物は弱い南側から大きく変形し、ねじれるように壊れます。壁の量が基準を満たしていても、配置が偏っていれば安心とは言えないのです。

 

筋交いの向きや配置については別の記事で詳しく解説しています。ここでは「壁は量とバランスの両方を見る」とだけ覚えておいてください。

 

耐力壁は「量」と「配置のバランス」の両方が大切。四分割法はそのための2000年基準のルールです。

 

接合金物　2000年基準で変わった一番のポイント

1995年の阪神・淡路大震災では、壁だけを強くしても、柱が土台から引き抜かれてしまえば建物は倒れることが分かりました。この教訓から、2000年基準では柱の上下や筋交いの端部に使う金物の仕様が明確化されました。

 

2016年の熊本地震でも、1981年〜2000年の「新耐震」の木造住宅の倒壊率(8.7%)が2000年以降(2.2%)より高かった要因として接合部の仕様が指摘され、国土交通省は2017年5月に、2000年以前の新耐震住宅について接合部の状況を確認することを勧める検証法を公表しています。

 

金物は完成すると壁の中に隠れて見えなくなります。だからこそ、上棟の前後に現場を見せてもらい、「この金物は何のためのものですか」と聞いてみるのはよい機会だと思います。丁寧に説明してくれる会社は、施工にも自信がある会社だと言えるでしょう。

 

壁が強くても、柱が抜ければ家は倒れます。接合金物は2000年基準の要で、現場で確認できる数少ないポイントです。

 

基礎と地盤　愛知県の濃尾平野は特に意識したい

どんなに上の建物を強くしても、地盤が弱ければ建物は傾きます。耐震診断の最後の項目が「鉄筋コンクリートの基礎かどうか」なのは、基礎が建物と地面をつなぐ土台だからです。現在は、地盤調査の結果に応じて基礎の形式や地盤改良の要否を判断するのが一般的です。

 

愛知県で建てる方に特に意識していただきたいのが、この地盤です。名古屋市西部から一宮・弥富方面に広がる濃尾平野は、粘土やシルトと砂が重なった軟らかい地層でできており、環境省の資料では海抜0m以下の「ゼロメートル地帯」が約207平方キロメートルあるとされています。愛知県が2026年6月に公表した南海トラフ地震の被害予測では、県内の広い範囲で震度6弱以上、平野部や半島部の一部で震度7が想定され、濃尾平野・岡崎平野・豊橋平野は液状化の危険度が「極めて高い」地域とされました。液状化による全壊は県内で約1.7万棟と見込まれています。

 

名古屋市の想定でも、過去の地震を考慮したケースで最大震度6強、あらゆる可能性を考慮したケースで最大震度7です(2014年2月公表)。こうした地域では、建物の耐震性能と同じくらい、地盤調査の結果と基礎の設計が重要になります。地盤調査の費用や結果の見方は、こちらの記事で詳しく解説しています。

関連記事はこちら

 

 

愛知県、特に濃尾平野は軟弱地盤と液状化のリスクが高い地域。建物の強さは、地盤と基礎の上に成り立つことを忘れずに。

 

耐震・制震・免震の違いと木造住宅での現実的な選び方

 

3つの違いを一言で

「耐震・制震・免震、どれがいいの？」という質問もよくいただきます。まず違いを整理します。

 

種類	考え方	木造住宅での位置づけ
耐震	建物自体を強くする	すべての家の土台
制震	装置で揺れを吸収	耐震への上乗せ
免震	地面と切り離す	戸建てでは少数

 

耐震は、壁や接合部を強くして、建物そのものが揺れに耐える考え方です。建築基準法が求めているのはこの耐震性能で、耐震はすべての家に必ず備わっている土台です。制震は、建物の要所にダンパーなどの「揺れを吸収する装置」を組み込んで、変形を小さくする考え方。免震は、地面と建物の間にゴムなどの装置を入れて建物と地盤を切り離し、揺れそのものを建物に伝えにくくする考え方です。

 

耐震は「耐える」、制震は「吸収する」、免震は「伝えない」。3つは対立するものではなく、耐震の上に重ねるものです。

 

木造住宅での現実的な選び方

免震は効果が大きい半面、装置のコストや、建物が動くための周囲の余地が必要で、日本免震構造協会によると戸建ての免震住宅は全国で4,000軒ほど(2026年9月時点の同協会サイト)です。木造の注文住宅では、現実的には「耐震をしっかり確保したうえで、必要に応じて制震を足す」のが多くの場合の選択肢になります。

 

ここで注意したいのは順番です。耐震性能が十分でない家に制震ダンパーだけを足しても、土台が弱いままでは効果は限られます。まず耐震等級3(建築基準法の1.5倍の地震力に耐える水準)を目指し、そのうえで繰り返しの余震への備えとして制震を検討する、という順番が分かりやすいと思います。耐震等級の中身や費用は、こちらの記事で詳しく解説していますので、ここでは「等級3を目指すのが1つの目安」とだけお伝えしておきます。

関連記事はこちら

 

 

なお、「耐震等級3相当」という言葉は、第三者機関の評価を受けた「耐震等級3」とは別のものです。ここも混同しやすいポイントなので、こちらの記事で整理しています。

関連記事はこちら

 

 

木造住宅では「耐震を固めてから制震を足す」が現実的。制震は耐震の代わりにはなりません。

 

間取りの打ち合わせで「地震に強い家」にするコツ

 

最初のヒアリングで「耐震を優先したい」と伝える

ここまで読んでいただくと分かるとおり、地震に強い家の条件の多くは間取りと一緒に決まります。ですから、伝えるタイミングは間取りができあがってからではなく、最初のヒアリングのときです。

 

具体的には、「耐震等級3を取りたい」「地震への強さを優先して、間取りはそのうえで考えたい」と最初に伝えておくことです。これがあるかないかで、設計者が最初に描くプランの壁の配置や窓の大きさが変わります。あとから「やっぱり等級3にしたい」となると、気に入った間取りに壁を足していく作業になり、お互いつらいですね。。。

 

耐震の希望は「最初のヒアリング」で。間取りができてからでは、壁を足す方向の修正になりがちです。

 

間取りが固まる前に聞いておきたい3つのこと

プランが出てきたら、間取りが固まる前に次の3つを設計者に聞いてみてください。

 

1. この間取りで、1階の外壁の各面に十分な壁がありますか？(大きな窓やガレージで、壁のない面ができていないか)

 

2. 2階の壁の下に、1階の壁はどのくらいそろっていますか？(そろっていない部分はどう補っているか)

 

3. 吹き抜けや大開口を入れた分、どこで補強していますか？(構造計算や壁量計算の結果を見せてもらえるか)

 

質問の答えが「大丈夫です」の一言で終わる会社と、図面を広げて「ここにこの壁があるので」と説明してくれる会社では、安心感が大きく違います。こうした確認は失礼でも何でもありません。むしろ、よい設計者ほど「なぜこの壁があるのか」を説明できるものです。

 

「壁の面」「上下階の壁」「補強の場所」の3つを聞くだけで、間取りの耐震バランスはかなり見えてきます。

 

平屋を検討している方へ

「平屋は地震に強い」とよく言われますし、上下階のずれがない点で有利なのは確かです。ただ、平屋は建物が横に広がる分、屋根と壁の面積が大きくなり、重い屋根材を選ぶと壁にかかる負担も増えます。また、平屋だからと大きなワンルームのLDKにして間仕切り壁を減らすと、壁の量やバランスが不足することもあります。

 

平屋でも、耐震等級3を目標にすることは十分可能ですし、むしろ取りやすいケースも多いと思います。「平屋だから大丈夫」ではなく、「平屋の利点を生かしつつ、屋根の重さと壁の量を確認する」という姿勢が大切です。平屋と2階建ての選び方全般については、以前の記事もご覧ください。

 

平屋は有利。ただし屋根の重さと壁の量は、平屋でも必ず確認したいポイントです。

 

関連記事はこちら

 

 

Q&A｜地震に強い家でよくある質問

Q1. 木造と鉄骨・鉄筋コンクリートでは、やはり木造が弱いのですか？

構造の種類だけで強さは決まりません。建築基準法はどの構造にも同じ考え方で安全性を求めており、2016年の熊本地震でも、2000年基準以降の木造住宅の倒壊率は2.2%でした。「どの構造か」より「どの基準で、どう設計・施工されたか」で判断することが大切です。

 

Q2. 耐震等級3にすると、間取りの自由がなくなりますか？

制約はゼロではありませんが、最初から等級3を前提に設計すれば、壁の位置を工夫して希望をかなえられることがほとんどです。自由がなくなるのは、間取りを決めたあとに等級3を後付けしようとしたときです。

 

Q3. 制震ダンパーは付けた方がいいですか？

耐震性能を十分に確保したうえで、繰り返しの揺れへの備えとして検討する価値はあります。ただし、耐震が不十分な家に制震だけを足しても効果は限られます。順番は「耐震が先」です。

 

Q4. 古い基準の実家が心配です。何から始めればいいですか？

1981年5月以前の建築なら旧耐震、2000年5月以前なら接合部の確認が推奨されています。まずはお住まいの市町村の耐震診断の補助制度を確認し、専門家の診断を受けることをおすすめします。制度の内容は自治体ごとに異なり、変わることもあるので、最新情報をご確認ください。

 

まとめ

地震に強い家の特徴は、特別な材料や設備ではなく、「シンプルな形」「上下階のそろった壁」「十分な量とバランスの耐力壁」「柱を抜けさせない接合金物」「地盤に合った基礎」の積み重ねでできています。2016年の熊本地震のデータは、これらが明確化された2000年基準以降の木造住宅が、震度7の揺れでも倒壊率2.2%だったことを示しました。

 

2026年7月の令和8年熊本地震でも、速報の段階では「古い基準の木造住宅に被害が集中」という同じ傾向が見えています。「木造は弱い」と一括りにするのではなく、いつの基準で、どう設計され、どう施工されたかを見ることが、後悔しない家づくりの第一歩だと思います。

 

そして、その多くは間取りの打ち合わせの最初の段階で決まります。「耐震を優先したい」と最初に伝え、「壁の面」「上下階の壁」「補強の場所」の3つを聞いてみてください。愛知県、特に濃尾平野で建てる方は、地盤と基礎にも同じだけの関心を持っていただければと思います。

 

地震に強い家は、家族が10年後・20年後も安心して眠れる家でもあります。数字やスペックの比較で終わらせず、「この家なら大きな地震が来ても大丈夫」と納得できる住まいづくりを目指しましょう。

 

「地震に強い家 ランキング」の順位をどう読めばよいかは、こちらの記事で解説しています。

関連記事はこちら

 

 

なお、本記事の被害データ・想定・制度は2026年9月時点の情報です。令和8年熊本地震の被害分析は国の委員会で調査中であり、今後新しい知見が公表される可能性があります。最新の情報をご確認ください。